日本とアジアの石油化学の現状その他を、各社のホームページや新聞雑誌情報を基にまとめ
た個人のデータベースです。

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日本経済新聞 2003/1/4

再生医療 近づく実用化 臨床試験が続々始動
 VB・テルモなど 皮膚や角膜・心筋・・・

皮膚や角膜、心筋などを患者の細胞などから再生し、体の組織の修復や病気治療に使う再生医療で臨床試験が相次ぎ始まる。

各社の再生医療の臨床試験計画

企業 主な事業対象 開始時期 実用化めど
J−TEC 皮膚、軟骨 2003年(皮膚) 2004年
ビーシーエス 皮膚 2003年 2004年
メニコン 皮膚、角膜 2003年度(皮膚) 2004年
オリンパス光学工業 2003年 2006年
セルシード 角膜 2003年以降 2006年
テルモ 心筋、血管 2004年 2008年
日立メディコ 2005年度 2007年
カルディオ 心筋 2005年 ごろ 未定
ジービーエス研究所 神経 2007年ごろ 未定

日本経済新聞 2003/2/15

再生医療に参入加速
 テルモ 米社と組む、日立 グループ一体で

病気やケガで傷んだ体を修復する再生医療ビジネスに有力企業が相次いで参入している。

再生医療への各社の取り組み(研究段階を含む)

企業・グループ 再生を目指す主な組織
日立グループ 角膜、歯
オリンパス光学工業
テルモ 心筋
メニコン 皮膚
武田薬品工業
田辺製薬 血管
第一製薬 血管
J−TEC 皮膚、軟骨

J−TEC  http://www.jpte.co.jp/ 

商号   株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング
 英文:Japan Tissue Engineering Co., Ltd.
 略称:J−TEC(ジェイテック)
代表者   小澤 秀雄(おざわ ひでお)
設立   平成11年2月1日
資本金   11億円
事業内容   ・ヒト細胞・組織の培養又は加工による、又は人工素材との組み合せによる、
 培養皮膚・培養軟骨・培養骨の研究開発、その成果にもとづく製造・供給。
・関連の医療用具・医薬品の設計・開発・製造・輸出入及び販売
株主      株式会社ニデック    
株式会社INAX      
富山化学工業株式会社 
UFJグループ       
(株式会社UFJキャピタル)
出資割合 63.4%
出資割合 13.3%
出資割合 13.3%
出資割合 10.0%
役員   <代表取締役> 小澤秀雄
<顧問> 藤沢寿郎
<取締役> 大須賀俊裕・石田秀輝・高倉勇・石川雅晟
<監査役> 小林一三武・有馬義雄・山下晶章
従業員   36人  
本社   愛知県蒲郡市三谷北通6丁目209番地の1
決算月   3月  

株式会社ビーシーエス BCS, Inchttp://www.bcsinc.co.jp/nf/jp/ 

 

代表取締役社長   稲見 雅晴
本店所在地   東京都文京区本郷三丁目42番6号 NKDビル4F
研究所   神奈川県平塚市
設立年月日   平成6年2月7日
資本金   3億 3405万円
従業員   30名
業務内容   組織再生工学技術による生体材料の研究・開発
熱傷治療をメインとした創傷治療材料の研究・開発
医療機器の輸入・販売
ITによる医療情報システムの開発及びパッケージソフトの開発・販売
画像解析、ファイリングシステムの輸入・販売
医療機器、施設に関するコンサルタント業務

 


日本経済新聞 2003/4/11

再生医療、初の事業化,培養皮膚VB、治験申請へ

再生医療ベンチャーのビーシーエスは月内に、培養皮膚の商用化に必要な薬事法に基づく臨床試験(治験)の届け出を厚生労働省に提出する。


日本経済新聞 2003/7/5

丸紅 ビーシーエスに出資 5000万円 再生皮膚開発を支援

丸紅は再生皮膚を開発するベンチヤー企業、ビーシーエスの第三者割当増資に応じ、5千万円を出資した。

ビーシーエスは厚労省に培養皮膚の臨床試験の届け出を提出するなど、開発の最終段階にあるため、丸紅は投資リスクは小さいと判断した。
丸紅は再生医療関連のベンチャー企業との連携を強化しており、これまでにリンパ球の活性培養を手がける
リンフォテック、せき髄損傷治療の開発を進めるジービーエスなどに投資した。商社の機能を生かして経営支援し、事業化後の株式上場益を狙う。


日本経済新聞 2003/4/11

再生医療VBを広大教授ら設立 医療機関に細胞供給

広島大学の加藤幸夫教授らは10日、骨や軟骨の再生技術の開発・実用化を進める新会社「ツーセル」(広島市)を設立したと発表した。


メニコンの再生医療事業  メニコン社長 田中英成 

 
http://cont.trc-net.ne.jp/features/conf_sympo/1026tanaka_sum.html


企業として、どうして再生医療分野に飛び込んだかということと、今後、再生医療に取り組んでいくに当たっての課題などについて話をしたい。


再生医療を発展させるためには、まず社会の理解が必要だ。   それと適切な水準の行政規制が求められる。さらには産官学のさらなる強力、国家戦略としての産業育成、人材育成の視点が必要であると考えている。

              (株)メニコン http://www.menicon.co.jp/company/mew/index.html 


2002/11/27 オリンパス光学 

オリンパスが再生医療事業に参入
 〜培養骨・多検体自動細胞培養装置の販売を目指す〜
    
http://www.olympus.co.jp/jp/news/2002b/nr021127tissuej.cfm

オリンパス光学は、このたび新規事業として骨の再生医療事業に参入致します。

事業概念図

オリンパス光学工業株式会社は、2003年10月1日をもってオリンパス株式会社と社名変更いたしました。


オリンパス光学工業、骨の再生医療事業に参入
   
http://www.innervision.co.jp/products/data/18etc/etc%202003_1_1.html

細胞培養に使う多検体自動細胞培養装置については,バイオベンチャーの(株)バイセル(広島市)と共同開発し,社内生産に生かすほか,外部への販売も計画している。

 


2004/09/21 オリンパス

オリンパス100%出資子会社
生体材料事業および再生医療事業に特化した「オリンパスバイオマテリアル株式会社」設立
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=81725

 オリンパス株式会社(社長:菊川 剛、以下オリンパス)は、人工骨補填材や2002年秋に事業参入した培養骨など、生体材料事業、再生医療事業および関連製品の研究開発、製造、販売に特化したオリンパス株式会社100%出資子会社「オリンパスバイオマテリアル株式会社(社長:水野 均)」を2004年9月1日に設立し、2004年10月1日から営業を開始する予定です。

 オリンパスは、1999年から整形外科分野で生体に吸収されながら自らの骨に置換する独自の特性を持つβ−TCP(ベータリン酸三カルシウム)を材料とした、「骨補填材 オスフェリオン」を販売してまいりました。また、このβ−TCPをベースにした培養骨の事業化を目指すために2002年には
再生医療事業に参入いたしました。

 今後は高齢化社会の到来により、QOL向上・低侵襲医療のニーズの更なる高まりが予測される中で、生体材料事業および再生医療事業を分離・特化することにより、
  1)意思決定の迅速化による事業スピードの向上
  2)事業一貫体制の確立
  3)生体材料事業と再生医療事業の事業シナジーの強化
を図ってまいります。

 また、将来的には歯科用人工骨補填材料を始めその他の生体材料、培養軟骨や骨以外の組織・臓器の再生医療の事業への参入も目指していきます。


【 新会社概要 】
 会社名:オリンパスバイオマテリアル株式会社
 役 員:代表取締役社長 水野 均
      (現在、オリンパス(株)研究開発センター 医療新事業プロジェクトリーダ)
      非常勤取締役 高山 修一
      (兼務、オリンパス(株) 執行役員 研究開発センター  研究開発統括室長)
      非常勤取締役 森 久志(兼務、オリンパス(株) 総合経営企画室長)
      非常勤監査役 今井 忠雄(兼務、オリンパス(株) 常勤監査役)
 本社所在地:東京都新宿区西新宿2−3−1 新宿モノリス
 事業内容:生体材料事業、再生医療事業および関連製品の研究開発および製造、販売
 資本金:4,800万円
 出資比率:オリンパス株式会社100%
 設 立:2004年9月1日
 営業開始:2004年10月1日予定
 従業員:24名(2004年10月1日時点)


株式会社セルシード   http://www.cellseed.com/ 

◇本社   〒160-0022 東京都新宿区新宿6-29-8 新宿福智ビル1F
◇設 立   2001年5月
◇代表取締役社長   長谷川 幸雄
◇資本金   1億6000万円
◇従業員   11人
◇事 業   (1)角膜移植、心筋パッチによる心不全の治療などの再生医療事業
(2)細胞、組織を用いた薬効、毒性薬理試験などの創薬事業
(3)バイオ医薬品などの分離精製事業

 

羽ばたけ!大学発ベンチャー  http://dnd.rieti.go.jp/habatake/005.html

病気などで傷ついたり、失った臓器や組織を蘇らせる再生医療が、新たな巨大ビジネスとして脚光を浴び始めている。「細胞シート工学」という新しい技術を基に、国内でその先頭グループにいち早く食い込んだのが、大学発ベンチャーの株式会社セルシードだ。東京女子医科大学や大阪大学とタッグを組み、再生医療産業の創出をめざす。

■ 角膜の手術が30分で完了 ■

■ 組織再生ロボットの共同開発も ■

■ 有機溶媒を使わずに分離精製 ■


2002/3/20 厚生労働省   http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/03/h0320-1.html 

新事業創出促進法に基づく「新事業分野開拓の実施に関する計画」の認定について

 本日、厚生労働省は、新事業創出促進法に基づき、株式会社カルディオの「新事業分野開拓の実施に関する計画」を認定した。

1.認定制度の概要
 新事業創出促進法は、株式公開を目指すベンチャー企業を支援することを目的としており、同法に基づき「新事業分野開拓の実施に関する計画」(以下「認定計画」という。)の認定を受けた企業は、ストックオプションの特例など商法の特例措置の利用が可能となる。

2.認定企業の概要

会社名 株式会社カルディオ
代表者 林 幹浩
所在地 大阪市淀川区西宮原1-8-41-911
資本金 27,600千円
計画の内容       循環器系(心臓)における再生医療システムの研究開発と事業化

 日本における主要死因別のひとつ(3大国民病)が、心疾患であるが、現状において、重症心疾患に対する治療方法は、人工心臓あるいは脳死者からの心臓移植に頼らざるを得ないところであるが、人工心臓には耐久性の問題があり、心臓移植にはドナー確保に問題があり、両者とも最適な治療方法とは言い難いところである。
 そこで、人工臓器やドナーに頼ることなく、自己あるいは同種の細胞を心筋や血管に分化誘導・増殖培養し、これを患者の心臓に対し、負担をなるべく低く抑えることができる方法で定着させるという、いわゆる「再生医療」が期待されている。

 今回の認定企業は、以下に掲げる事業を行うことを目指すものである。
(1) 循環器再生医療関連の「細胞・組織利用」医薬品や医療用具の製造・販売
(2) 循環器再生医療に必要となる関連機器の製造販売
(3) 再生医療の前提となる技術の研究開発の受託  等

ジービーエス研究所

東京都港区
創立 2001年10月

【事業内容】
慶応大学医学部付属病院の医師であり弁護士である
古川俊治氏が設立
免疫機能を持つ物質を使って脊髄損傷を治療


2002/12/27  http://sekizui.obi.ne.jp/kako2002.htm#1227

脊髄損傷治療法研究に取り組むジービーエス研究所

日経産業新聞は12月18日に定期特集である「疾走バイオベンチャー」のなかで、ジービーエス研究所について伝えた。ジービーエス研究所の研究する治療法は現役の慶応大学の医師である戸田正博氏の治療法を中心しているとのこと。


古川 俊治氏
   1987年、慶應義塾大学医学部卒業。医師として多忙な日々を送りながら、文学部(1993年)、法学部(1996年)を卒業し、司法試験に合格して弁護士資格を取得、現在、慶應義塾大学病院の消火器外科で腹腔鏡手術やロボット技術などの先端的な医療に取り組むかたわら、弁護士としても活躍。2001年10月、慶應義塾大学医学部で開発された神経再生治療技術・脳腫瘍診断技術の実用化を目指し、(株)ジービーエス研究所を設立、代表取締役に就任。

外科医、弁護士、医療ベンチャー社長 「三足のわらじ」融合し視界広く


2003/03/24 丸紅

株式会社ジービーエス研究所への出資の件 
   
http://www.marubeni.co.jp/news/nl/nl030324b.htm


丸紅は慶應義塾大学発の癌治療薬、脊椎損傷治療法開発バイオベンチャー、
ジービーエス研究所への出資(30百万円、5.4%)を行いました。

株式会社ジービーエス研究所 概要 
 所在地 :東京都港区虎ノ門三丁目5番1号
 資本金 :120百万円
 設立 :2001年11月
 事業内容  :癌治療薬、脊椎損傷治療法の開発

 


日本経済新聞 2003/2/15

再生医療に参入加速  日立 グループ一体で

日立グループが新設する再生医療戦略会議(仮称)は日立製作所のほか日立化成工業、日立メディコ、日立ハイテクノロジーズなどが参加。研究開発や製造プラント建設などの事業をグループ内で調整しながら再生医療の有望分野を手がける。


日立評論 2003年1月号:日立グループの技術戦略04
       
http://www.hitachi.co.jp/Sp/TJ/2003/hrnjan03/gijutsusenryaku04.html

 日立グループの医療分野における展開


2002/10/31 日立製作所

今後の事業構造改革について
   
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/2002/1031b/1031b.pdf

 「安心健康ソリューション」の分野では、2002年10月に「メディカル戦略会議」を設立し、日立グループとしての事業戦略の立案を進めています。「メディカル戦略会議」では、画像・体外診断事業などの既存事業の強化策に加え、バイオ受託解析サービス事業や陽子線治療装置、DNAシーケンサなどの高度先進医療機器事業など成長分野の強化戦略を検討します。また、再生医療、ロボット技術を応用した手術支援技術、光トポグラフィを応用した脳機能画像化技術 などの次世代技術の開発や、糖尿病関連の在宅検査ソリューション、介護をはじめとする医療サービスなどの新たなソリューションの事業化を検討することにより、メディカル事業全体の成長戦略を立案・実行していきます。


2003/1/30 日立

次期中期経営計画「i.e.HITACHIプランU」を策定
   
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/2003/0130/0130.pdf

バイオ・メディカル事業

 バイオ・メディカル市場では、高度先進医療の拡大、医療サービスのパーソナル化(テーラーメード化)、バイオ技術の医療分野への応用などが進み、日立グループにとっての事業機会は明らかに拡大しつつあります。日立グループでは、2002年10月に
「メディカル戦略会議」を発足させ、主力である診断医療機器事業の更なる収益力強化と新分野の早期事業化の戦略を、グループ横断的に策定しています。今後、@PET(ポジトロン断層撮影法)がん診断、陽子線がん治療、インテリジェント手術室、ロボット支援手術などの先端技術を用いた検診・治療システムを提供する「高度検診・先端治療」、Aグローバル市場において高いシェアを獲得しているDNA解析装置などのバイオ研究機器と、バイオ受託解析事業への取り組みによって蓄積された技術等を融合することによって展開する、遺伝子診断や再生医療などの「バイオ技術応用医療」、B糖尿病の予防・治療用等に拡大が見込まれる在宅診断装置の販売・サービスや医療機関向けの経営支援サービス事業を含む「医療サービス」などの新分野を育成し、2005年度に、2002年度の1.8倍の約4,000億円の売上高を目指します。

 


田辺製薬 創薬研究所 先端医学ユニット  http://www.tanabe.co.jp/


ES細胞を中心とした再生医療研究のパイオニア的存在

 先端医学ユニットでは1999年から再生医療研究を行っています。再生医療とは、病気や事故などで体の細胞や組織が機能を失ったり欠損した場合に、体の中にある幹細胞を増殖させて、細胞移植を行う新しい治療法です。当ユニットでは、2000年に京都大学などとの共同研究より、米ウイスコンシン大学に続き世界で二番目に霊長類(サル)ES(embryonic stem)細胞の樹立に成功しました。ES細胞は無限増殖性を有しながら、体のすべての細胞に分化できる能力をもった幹細胞で、再生医療への応用が最も期待されています。既に先端医学ユニットではサルES細胞を用いて、心筋細胞や神経細胞を作製することに成功しています。
 また、実用化研究を進めるためにヒトES細胞を用いた研究を計画し、2002年4月に文部科学大臣に使用計画の申請を行いました。そして同年6月に、国内では京都大学に引き続き2番目に、民間企業では最初にヒトES細胞の使用が認められました。



2002/6/25 第一製薬

東京大学大学院医学系研究科に寄付講座
   「血管再生医療(第一製薬)」が開設
    
 http://www.daiichipharm.co.jp/company/news118.html


第一製薬株式会社の寄付により、東京大学大学院医学系研究科に7月1日寄付講座「血管再生医療(第一製薬)」が設置されます。


日本経済新聞 2003/3/8

再生医療 臨床段階へ 京大など近く試験開始

京都大学や関西医科大学などが心臓や骨を再生する医療の臨床試験に着手、11日から神戸市で開く日本再生医療学会で発表する。基礎研究から臨床段階に移ることで、人間の臓器や器官を修復する再生医療の商用化に向けた動きが本格的に始まる。

主な大学の再生医療関連の臨床研究

大学 対象
奈良県立医科大学 皮膚、軟骨や骨
奈良県立医科大学と
京都府立医科大学
人工チュ一ブを使った神経
関西医科大学 心臓や足の血管
聖マリアンナ医科大学 皮膚
名古屋大学 皮膚

 


リンフォテック         http://www.lymphotec.co.jp/

国立がんセンター研究所在職時に確立した活性化自己リンパ球大量培養技術を基盤として、関根暉彬(代表取締役社長)が平成11年4月26日に資本金1,250万円で設立したバイオベンチャー企業です。 

本社・研究所   東京都文京区白山5丁目26−9
白山CPC   東京都文京区白山5丁目8−2


事業展開
1)活性化リンパ球の医薬品化、2)活性化リンパ球に関連した医療支援業務、3)試薬販売、4)研究受託を行っています。今後は、活性化リンパ球だけでなく種々の細胞の医薬品化および医療支援業務を予定しています。


日本経済新聞 2003/11/5

リプロセル 再生医療用の細胞研究

再生医療に不可欠なのは、体内の様々な臓器や組織に成長する能力である「多分化能」を持つ細胞。リプロセルは中辻憲夫・京都大学教授と中内啓光・東京大学教授の研究をもとに、この多分化能を持つ細胞の研究開発に取り組んでいる。


株式会社 リプロセル http://www.vbl.kyoto-u.ac.jp/Press/030827.html

(株)リプロセル (ReproCELL, Inc.) は、京都大学再生医科学研究所の中辻憲夫教授と東京大学医科学研究所の中内啓光教授が蓄積してきた幹細胞に関する基礎研究のシーズを、先端医療やバイオテクノロジーなどの産業界に応用するために設立された大学発ベンチャーです。幹細胞の産業応用を促進するための技術開発研究と技術移転を事業の根幹と致します。京都では、(株)リプロセルと京都大学との共同研究契約に基づき、胚性幹細胞(ES細胞)を再生医療とバイオテクノロジー産業において有効利用するための技術開発研究を進めますが、特に幹細胞に関する再プログラム化(リプログラミング)機構の解明と応用技術の開発研究を行うことによって、幹細胞の医療応用のために克服すべき重要問題の解決を目指します。


日本経済新聞 2003/11/5

骨の再生医療向け培養装置 オリンパス 開発       
発表 

オリンパスは4日、病気やけがで傷んだ骨を患者自身の細胞を使って治す再生医療向けの自動培養装置を開発したと発表した。


2003年11月 4日 オリンパス

オリンパスとワンセル
世界初、細胞播種機能*1付き多検体自動細胞培養装置を共同開発
   
http://www.olympus.co.jp/jp/news/2003b/nr031104amsccsj.cfm

オリンパスとバイオベンチャー・株式会社ワンセルは、再生医療を始め細胞培養の研究に利用でき、20検体の細胞を同時に培養可能な多検体自動細胞培養装置の試作機を共同開発しました。


多検体自動細胞培養装置試作機の工程図(培養骨作製の例)

 


日本工業新聞 2003/12/17 

ウシの骨使い再生医療、道工試などが新材料
   
http://www.jij.co.jp/news/bio/art-20031216212630-NPWAMTPZPC.nwc

ウシの骨からつくった複合材料を使い、2カ月でほ乳動物の骨を再生できることを、北海道立工業試験場と北海道医療大学歯学部の村田勝講師らの研究グループが明らかにした。先天的な障害や複雑骨折などで骨のまったくない部分での骨形成や再生治療に役立つ。1000度C以上の高温で焼くため動物の感染症などが移る心配もない。研究グループはラットで効果を確かめており、将来は人間の治療で威力を発揮できるとみている。