ナノテク材料概況

高機能の新炭素材料「グラフェンgraphene」　

「ナノテクビジネス協議会」　　発起人会の開催

　　　ナノチューブ　メーカー　　　　Nanotechnology involved companies (USA)

カーボンナノチューブの生みの親　信州大工学部教授、遠藤守信さん

ナノ素材の毒性問題 　　ナノ化粧品 安全性 　　「ナノチューブ」でがん　マウスに中皮腫形状が誘発か

日本経済新聞　2002/8/4

産業再生の大型新人「ナノテクノロジー」

「大学発→企業着」の研究続々　新市場切り開くカーボン最前線

　実用化目前、ナノチューブ
　シリコンの限界打ち破る

日本優位の基盤技術　炭素繊維に代わる素材創出

　２０１０年、２７兆円市場に　
　生産への動き本格化

三菱商事グループ・三菱化学が２００１年末、フラーレンの量産を目標に資本金２３億円で設立したフロンティアカーボン社。三菱商事からフラーレン物質特許のライセンスを、米国ベンチャーから製造特許のライセンスを受け、事業基盤を確立した。

　三井物産はナノテクを４区分し、材料系、空間利用、メカ系、バイオナノ系のグループ会社を次々に設立、ナノテクを将来の事業の柱に育成中だ。

　また、昭和電工や日機装など、カーボンナノチューブの生産に動き出した企業も増加中だ。日本のナノテクは頼もしく始動している。日本再生のキーとなるだろう。

日本経済新聞夕刊　2002/8/3

ナノテク素材　フラーレン量産　三菱化学系、来年に新工場

　三菱化学・三菱商事系の新素材メーカー、フロンティアカーボンは、ナノテクノロジー（超微細技術）を使った代表的な炭素系新素材であるフラーレンの新工場を建設、２００３年４月に稼働することを決めた。生産能力は現在の供給量の１００倍に当たる年間４０トン。この規模での量産は世界で初めて。

日本経済新聞　2001/12/4 　　　　　　　　　　　発表文　　　　　　経緯と製法

ナノテク新素材量産　三菱化学・商事が新会社　フラーレン　医薬など応用

　三菱化学と三菱商事は３日、ナノテクノロジー（超微細技術）分野を代表する新素材のフラーレンを大量生産する折半出資会社「フロンティアカーボン」（友納茂樹社長）を設立したと発表した。

2001/12/3　フロンティアカーボン株式会社 　　　　　　　　　　　添付資料

フラーレンの製造販売会社『フロンティアカーボン』の発足について
　　夢の素材「フラーレン」の量産化、低価格化を世界初で実現するパイオニアがスタート
　　　　　　http://www.mcfullerene.com/topics/200112.html

三菱商事の主催するナノテクノロジー投資ファンド「ナノテクパートナーズ１号投資事業有限責任組合」と三菱化学の合弁会社であるフロンティアカーボン（FCC）が発足

FCC社は、米国フラーレン･インターナショナル･コーポレーションが保有するフラーレン物質特許を含む三菱商事グループが持つ知的財産、販売力と三菱化学グループが持つカーボンブラック生産技術をベースに、フラーレンの大量生産と低価格化を実現し、本格的商業化を進めてまいります。

[当社の概要]

社名	: フロンティアカーボン株式会社
社長	: 友納茂樹(前三菱化学社科学技術戦略室部長)
本社所在地	: 東京都中央区京橋1-8-7　京橋日殖ビル5階
資本金	: 10億円(三菱化学社50%　NTP50%) 　　　(2002年3月迄に23億円まで増資)
発足	: 平成13年12月3日
事業内容	: フラーレン等のナノカーボン製品の製造及び販売
売上高見込	: 約230億円(2007年度)
従業員数	: 約20名(2002年度)

[NTPの概要]
世界で初めてのフラーレン･カーボンナノチューブを核とするナノテクノロジーの事業化を推進するためのプライベート･エクイティー･ファンド。

ファンド名	:	ナノテクパートナーズ１号投資事業有限責任組合
ファンド総額	:	72億円(2002年6月迄に150億円程度まで拡大予定)
投資期間	:	5年間
ファンド存続期間	:	原則10年間
組合員構成　　　　　　　　　：	:	組成当初として 　ナノテクパートナーズ株式会社 　三菱商事株式会社 　三菱化学株式会社 　本荘ケミカル株式会社
主な投資対象	:	日本国内外における未上場企業(新規設立含む) 　(1) フラーレン/カーボンナノチューブの製造販売会社(当社) 　(2) フラーレン/カーボンナノチューブの応用製品の製造販売会社
目的	:	フラーレン･カーボンナノチューブの製造並びに応用製品の事業化を 加速的に推進する目的から、技術面や製造面で有力な企業や個人とも 提携し、本ファンドを通じ効率的な事業利益の獲得を狙う。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：

　

日本経済新聞　2001/9/14

未来戦略　ナノテク新素材で先行　三菱化学、量産化へ

　ナノテクノロジー（超微細技術）分野の代表的な炭素系新素材、フラーレンの商業生産が日本で始まる。

　米人ＣＴＯが旗振り　三菱化学のＧ・ステファノポーラス最高技術責任者（ＣＴＯ）

　２００４年に年１５００トン供給

　三菱商事が基本特許 　

主なフラーレンの製造法

日本経済新聞　2002/8/2  

三菱商事　ナノチューブ生産参入　量産技術確立へ　年内に会社設立

　三菱商事が筒状炭素分子カーボンナノチューブ生産に乗り出す。年内をメドに新会社を設立、量産技術確立に取り組み、２００４年にも製品供給を始める。三菱化学と組んで５月から量産を始めた球状炭素系分子フラーレンに加え、ナノチューブも生産することで、ナノテクノロジー（超微細技術）開発の主導権を握る考え。

　ナノチューブ新会社の規模、試作設備の能力、投資額などの詳細は今後詰める。三菱商事が運営するナノテク投資ファンドと米国に拠点を置くナノテク技術子会社フラーレン・インターナショナル・コーポレーション（ＦＩＣ、ニューヨーク）の両者が資本金１億円程度を出資する見通し。 　

  力一ボンナノチューブの主なメー力一  

January 29th, 2010

Bayer MaterialScience has opened what it's calling the world's largest carbon nanotube (CNT) pilot facility in Leverkusen, boasting annual capacity of 200 tonnes. The company has invested Euro22 million in the operation located at Chempark in Leverkusen, Germany, home to Bayer's corporate headquarters. Dr. Joachim Wolff, a member of Bayer MaterialScience's executive committee and head of the coatings, adhesives, and specialties segment, said current forecasts assign a 25% annual growth rate to CNTs, with the market expected to be worth $2 billion within 10 years.

Belgian competitor Nanocyl said it was installing a new reactor for nanotube production that would boost its production capacity to 400 tonnes/year. That new reactor is scheduled to come online in July 2010, doubling the size of Bayer's now operational site.

*　大阪ガスはフッ素系炭化水素を化学還元した炭素の中間体に電子線を照射してカーボンナノチューブをつくる方法を確立、「量産のメドが立った」（西田亮一技術推進室課長）。
　　　　http://it.nikkei.co.jp/it/archive/chokoku/2001022106662p8.cfm

Fullerene International Corporation 　　　　http://www.fullereneinternational.com/fullerene/aboutfic.html

Fullerene International Corporation (FIC) combines the capabilities of partners Mitsubishi Corporation (MC), Materials and Electrochemical Research Corporation (MER：　http://www.mercorp.com/mercorp/), and Research Corporation Technologies (RCT：　http://www.rctech.com/) in a joint venture to commercialize fullerene materials.
　

RCT applied for international patents both on the method of production and composition of matter for fullerenes and licensed MER Corporation to make and sell research quantities of fullerenes using the Huffman/Kratschmer process.

1999/12/6 三菱商事

夢の素材『フラーレン』の商品特許ライセンスを取得
　　　　　実用化に本格着手―燃料電池・抗癌剤などの開発に期待
　　　　　　　　http://www.mcfullerene.com/topics/199912.html

FIC社設立・特許実施権を取得
　三菱商事は『フラーレン』の物質特許を所有する米RCT社（アリゾナ州）、RCTから委託を受けて用途開発を進めているMER（アリゾナ州）と資本金12百万ドルの調査企画会社ＦＩＣ社（フラーレン・インターナショナル・コーポレーション、ニューヨーク州）を設立、初代社長を今月中旬より派遣します。さらに三菱商事はFIC社との間でフラーレンの商品特許に係わるライセンス契約を取得、今後はフラーレンを利用した商品開発を希望するメーカー・研究機関などと商品別の用途開発契約を順次締結し、商品ごとの事業会社設立につなげていく考えです。

ビジネススキーム

商品開発

2001/12/26 三井物産

カーボン・ナノチューブ量産化へ来春着工
　　　http://www.xnri.com/japanese/news/2001/1226.html

100%出資の子会社(株)カーボン・ナノテク・リサーチ・インスティチュート(CNRI)を通じてカーボン・ナノチューブの量産化セミコマーシャルプラントを東京昭島市に建設する。

　

AIST Today　2001.8　（独立行政法人産業技術総合研究所）
　　http://www.aist.go.jp/aist_j/aistinfo/aist_today/vol01_07/vol01_7_p17.pdf

カーボンナノチューブの量産
　　− カーボンナノチューブの産業応用の推進 −
　　　　　　湯村 守雄　新炭素系材料開発研究センター

　カーボンナノチューブは、熱伝導性、電気伝導性、機械的強度などで従来の物質にない優れた特性を持つことが確認され、次世代壁掛けテレビの電子源材料、Li 電池の負極剤等の電池材料、水素等のガス貯蔵材料、複合樹脂材料まで幅広い用途への応用の可能性をもっていることから、21 世紀の産業を支える重要な物質になると期待されている。カーボンナノチューブを工業材料として実用化を進める上で、最大の課題が低コストで大量供給が可能な合成技術の確立である。
　筆者らは、平成10 年度より開始された通産省の産業科学技術研究開発プロジェクト「炭素系高機能材料技術」（フロンティアカーボンテクノロジー）において、昭和電工（株）とカーボンナノチューブの大量合成技術の開発を進めていたが、昨年度前半までの研究において、炭化水素と触媒を気相で1000 ℃以上の温度で反応させ、高効率で多層カーボンナノチューブが生成する事を確認した。本方法は化学的プロセスによる合成方法で、スケールアップが容易で、原料に炭化水素等を使うことから、コストも安い特徴を有している。
　この成果を受けて、平成11 年3 月より、物質研と昭和電工は、大型連続式反応試験装置の設計・製作に着手し、平成11 年度末にはこの試験設備により、平均直径30 nm の多層カーボンナノチューブが1 時間当たり200g 生成されることを確認した。そして平12 年5 月の後処理行程の完成により、カーボンナノチューブ合成装置の全設備が完成し本格的に量産の可能性を実証する事となった。本連続式生産技術が確立されれば、1 日当たりの生産量が数kg から数百kg の量のカーボンナノチューブの生産への見通しが得られるものと期待される。
　フロンティアカーボンテクノロジープロジェクトでは量産技術の確立を受けて、カーボンナノチューブの試験供給を開始し、配布先は30 社を超し、電子放出材料、水素吸蔵材料、電池材料、機械的応用等、幅広い応用分野で、工業材料としての可能性が検討されている。    

日機装株式会社　　　http://www.nikkiso.co.jp/

カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）は、導電性、熱伝導性、摺動性などの優れた特性を持つことから、多くの分野から注目を集めており、線径をそろえて多量に生産する技術が求められていました。
日機装では、気流中で反応させ、取り出す流体制御技術により、連続反応の技術を確立しました。

ナノチューブに関する日機装の保有する成立特許
　　物質製造特許 16件
　　加工処理特許 11件
　　用途製品特許 16件

　　1999 ナノサイズの連続生産技術
　　1997 ナノサイズの繊維発見

ＧＳＩクレオス　(旧称　グンゼ産業株式会社）

カルベールは気相合成法によって製造したカーボンナノファイバーです。
通常のカーボンナノファイバーと異なり底のあいたカップを重ねた様な形状(カップ積層構造)で、中心に連続した中空コアを有し、グラフェンエッジがファイバー表面に露出した形状になっております。
この特徴ある形状によって今後さまざまな用途開発が期待されております。

　

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2002/1/29　http://homepage1.nifty.com/boxer/stock.htm

ＧＳＩクレオスは、カーボンナノファイバー（多層カーボンナノチューブ）　　　　　　　　“カルベール® ”の構造上の新たな発見と用途開発について発表した。

　

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日経メカニカル・ニュース　2002/1月30日号

・「GSIクレオス，「バレル」状の新炭素ナノ構造体を開発」

GSIクレオスは，バレル（樽）状の新炭素ナノ構造体「ナノバレル」を開発，サンプル出荷を開始した。

本荘ケミカル 　　　　　　　医薬原料製造

http://it.nikkei.co.jp/it/archive/chokoku/2001022106662p8.cfm　　

　本荘ケミカルは三菱商事を通じて米国の開発会社、ＭＥＲ社（アリゾナ州）の技術を導入、2000年5月にカーボンナノチューブとフラーレンの量産を寝屋川工場（大阪府寝屋川市）で開始した。現在の生産量は一時間あたり100グラム強で従来の研究所レベルの100倍以上に達する。

2002/7/8　島津製作所/三菱化学

[パイロットプラントでの実用化共同試験を開始
　　　−二酸化炭素からカーボンナノファイバーを生成−]
　　　　　　http://www.shimadzu.co.jp/news/press/020708.html

島津製作所と三菱化学は、二酸化炭素を触媒のもとでメタンガスと化学反応させることで炭素･水に変換(固定化)する、二酸化炭素固定化技術の共同試験をスタート

添付図

　

日本経済新聞　2002/8/19

カーボンナノチューブ　ＮＥＣ、２００４年にも量産　年１トン、燃料電池用

　ＮＥＣは２００４年にも、ナノテクノロジー（超微細技術）の代表的な炭素素材であるカーボンナノチューブの量産を始める。特殊なガスを使った量産技術を開発した。生産規模は年１トン程度。

ＮＥＣは「カーボンナノホーン」と呼ばれる円すい状素材を量産する。

　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｶｰﾎﾞﾝﾅﾉﾎｰﾝの構造模型

日本経済新聞夕刊　2003/7/10

燃料電池材料量産へ　カーボナノホーン ＮＥＣ、技術確立
パソコン搭載１万円以下

日本経済新聞　2002/8/16

ナノチューブ　高純度に　ソニーが新技術、収量４倍　電子素子の性能高く

ソニーのマテリアル研究所は炭素が筒の形につながった材料、カーボンナノチューブを高純度に生産する技術を開発した。従来方法に比べ収量が４倍以上高まる。

日本経済新聞　2002/8/22

ナノチューブ量産研究　電機・素材８社と４国立大　今秋から、経産省も支援

　ＮＥＣ、三菱重工業など国内メーカー８社と、千葉大学など国立四大学は今秋から、次世代の基礎素材で、半導体の集積度や燃料電池の発電能力を飛躍的に高められるカーボンナノチューブの量産技術を共同開発する。経済産業省が外郭団体を通じて５年間で総額５０億円程度を支援し、２、３年後をメドに世界最大級となる年産１トン以上の量産技術を確立する。

　開発にはＮＥＣ、富土通、三菱重工業、東レ、三菱レイヨン、ＧＳＩクレオス（旧グンゼ産業）、日機装、ＮＯＫの８社と千葉、山形、九州、長崎の国立四大学が参加。経産省の外郭団体、ファインセラミックスセンター（ＪＦＣＣ、名古屋市）を通じ資金援助する。

日本経済新聞　2002/12/18

カーボンナノチューブ　加工しやすいテープ状に　ＮＫＫ、量産化めざす

　ＪＦＥグループのＮＫＫは１７日、ナノテクノロジー（超微細技術）の代表的な材料であるカーボンナノチューブをテープ状に合成することに成功したと発表した。プラズマ・ディスプレー・パネル（ＰＤＰ）に代わる表示装置として開発が進んでいる省電力型の薄型テレビ向けのディスプレー材料などとして量産化をめざす。

2002/12/17 日本鋼管

【世界初】カーボンナノチューブが繊維状に密集した超高純度テープ状物質の合成に成功
　　http://www.jfe-holdings.co.jp/release/nkk/0212/021217.html

カーボンナノチューブが繊維状に密集した"超高純度のテープ状物質"の合成に世界で初めて成功

（１）	純度がほぼ１００％であるため、回収後の精製処理が不要。
（２）	テープ状物質は、薄い膜状で任意の長さに合成でき、かつ、しなやかに曲る性質（可撓性−かとうせい）と取り扱いに十分な強度を有しているため、多様な分野への応用が期待できる。